再生可能エネルギーニュース

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「 バイオマス 」 一覧

シノケン 再生可能エネルギー事業会社を関連会社化!

  2017/05/24

再生可能エネルギー(バイオマス発電)分野へ進出し、シノケンのエネルギー事業を更に拡大! 株式会社シノケングループ(東京オフィス:東京都港区、代表取締役社長:篠原英明、東証ジャスダック市場 証券コード8909、以下、グループを総称しシノケン)は、再生可能エネルギーであるバイオマス発電所の企画開発等を行う新電力開発株式会社(以下、新電力開発社)が実施する第三者割当増資を引き受け、同社株式の50%を取得 …

再生可能エネルギーを知ろう。地球に残った最後で最大の資源「バイオマス」って何だ?

  2016/12/20

たまにはじっくり、環境のこと。 みなさんは「バイオマス」という言葉をご存知でしょうか。恥ずかしながら筆者は「なんとなく、エネルギーの話かな」程度の認識だったのですが、これが非常に奥深く、「生きとし生けるものすべてバイオマスだ!」って感じらしいんです。 何だか余計混乱させてしまいましたが、とにかく、そんなバイオマス研究の第一人者、東京大学大学院の五十嵐圭日子(きよひこ)准教授のインタビューが、IBM …

再生可能エネルギー 〜 世界全体ではバイオマスと水力の割合が圧倒的シェア

  2016/09/07

先月28日のIEA(International Energy Agency;国際エネルギー機関)の発表では、世界全体の一次エネルギー供給と電力供給における再生可能エネルギーの位置付けについて掲載されている。 2014年の一次エネルギー供給における再エネ割合は13.8%で、その内訳はバイオマス10.1%、水力2.4%、その他1.3%となっている。即ち、2014年の一次エネルギー供給における再エネは、 …

関電、再生エネ発電拡大へ 風力やバイオ、2030年に5倍

  2016/07/20

関西電力は20日、大規模水力を除く再生可能エネルギーを利用した発電能力を増やすことを明らかにした。洋上風力やバイオマス、中小規模水力による能力を2030年に現在の5倍の約50万キロワットにするのが目標…

<太陽光>買い取り減額 16年度価格案、事業・住宅用

  2016/02/22

 再生可能エネルギーの買い取りを電力会社に義務付ける「固定価格買い取り制度」(FIT)を巡り、経済産業省の有識者会議は22日、2016年度の買い取り価格案をまとめた。事業用太陽光(発電能力10キロワット以上)は、1キロワット時あたり24円とし、15年度から3円引き下げる。住宅用太陽光(同10キロワット未満)も2円下げ、同31〜33円とする。価格の引き下げは4年連続。  一方、太陽光に比べ普及が遅れ …

なぜ「通信の大物」千本倖生氏は再エネ業界に転じたのか

  2016/02/08

■再生可能エネルギーを育てるのは国家的な使命——2012年にイー・アクセス(現ワイモバイル)をソフトバンクに売却し、千本倖生さんはハッピーリタイヤメントをしたわけですが、なぜ通信業界から今度は、再生可能エネルギーの開発運営を行うベンチャー企業、レノバの代表取締役会長に就任したのですか。 再生可能エネルギーの業界というのは、実は私にとっては全く関係のない事業ではないのです。私が慶應義塾大学の教授をし …

再生エネルギー、複数年の買い取り価格を検討

  2015/10/25

 経済産業省は、再生可能エネルギーの固定価格買い取り制度で、買い取り価格を複数年まとめて決める方式を導入する検討を始めた。  数年先の買い取り価格があらかじめ確定するため、事業者は採算の見通しが立てやすくなる。事業化を決めてから発電を始めるまでに時間がかかる地熱や風力などによる発電の普及を促す狙いがある。  早ければ来年度以降、地熱や風力、中・小型の水力、木材などを燃料とするバイオマスを対象に、2 …

CO2排出量を増やす「再エネ買取制度」を改革せよ

  2015/07/27

再エネ買取制度が始まって3年 さらなる導入促進への課題とは  再生可能エネルギー固定価格買取制度(FIT)が始まったのは、2012年7月のことだ。そこから約3年が過ぎ、経済産業省は6月24日の新エネルギー小委員会で、FITの本格的な見直しを開始した。経産省は、再エネの導入促進に向けた主な課題として、次の3つを掲げている。 (1)FIT施行により、太陽光については飛躍的に導入が加速されている一方、太 …

中小企業でも65億円規模の発電事業ができる 環境省のグリーン・ファンド

  2015/03/31

環境省は、「グリーン・ファンド」(地域低炭素投資促進ファンド事業費補助金 地域低炭素化出資事業基金)の出資案件4件を発表した。同ファンドは、出資の形で地域において低炭素化プロジェクトを推進する事業者などを支援する投資ファンド。執行団体はグリーンファイナンス推進機構。 今回の出資案件と申請者は以下の通り。 茨城県における太陽光発電事業スマートテック(茨城県水戸市) 長野県における木質バイオマス発電事 …

熱も考慮したバイオマス利用 地域自立システム実現に挑戦する6事業が決定

  2015/03/25

新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)では、2014年12月26日から2015年1月30日まで「バイオマスエネルギーの地域自立システム化実証事業/地域自立システム化実証事業/事業性評価(FS)」に係る公募を実施し、6件の採択予定先を決定した。 バイオマスエネルギーの利用拡大を推進するためには、熱利用等を有効に図り効率よく運用する最適なシステム化が必要である。このため、NEDOでは利用拡大の …